Research

　今回の調査は、がん経験者とがん罹患の報告を受けた身近な人の両面に実施したもので、後者には、家族、知人等に加え、職場上司も含まれた貴重なものである。

　調査では、上司の支援により、これまで通り働けたケースが多いこと、相談された上司の6割で治療と仕事の両立に関する意識が良好に変化をしたこと等が報告されている。国立がん研究センターが実施した平成30年度患者体験調査では、がん患者が罹患を話した職場の関係者では、上司が81％と最多で、次点の同僚54％を大きく引き離していた。

　このように、上司は両立支援のキーパーソンであり、部下や周りの人の罹患の経験が無くても、適切な支援ができるよう、当事者の意向をしっかり確認することを含めて、人事 労務等が上司を支援する体制を整備することで、「がん治療と仕事の両立」が進み、「がん になっても安心して暮らせる社会の構築」に繋がるものと考える。

　この報告書は、がんと仕事に関する大規模な意識調査であり、がん経験者だけでなく、がん経験者以外の調査も含まれており、非常に意義のある報告書であると思われる。

　がん経験者としては、がんに罹患したとしても、これまでどおり働くことを希望しており、実際にそのようにできた人も多かった。また、がんと診断された際に、色々なことで、不安になることが多かったが、多くの不安は、時間が経過することにより、軽減されてい った。がん経験者以外の調査では、身近にがん経験者がいたことにより、治療と仕事の両立に対するイメージがポジティブに変化する傾向がみられた。

　この調査結果は、仕事を継続していきたいという意思をもったがん患者さんがいた場合に、職場の上司や家族が、患者さんの意向を尊重し、がん治療を受けながら、仕事ともうまく両立できことを促進させることにもつながると思われる。

　沢山の方々のご協力のもと、3千名を超える回答が集まった今回の調査は、とても大きな意義のあるものだと感じています。
がん経験者が、職場で、家族の中で、あの時は言えなくて一人で抱えていた思いや、気づかなかったりした気持ち、また周囲の人との関係がどうあるといいのか？できることはどんなことなのか？患者会活動の中でも多く寄せられるテーマです。今回、それらについて、一人ひとりの思いを集め、回答者の皆さまと一緒に見える化できたことをとても嬉しく思っています。
　私自身10年を超える患者会活動を通じて、きっとこうなんじゃないかな？と経験則でお伝えしてきたことも、今回データで見ることができ、とても心強く思いました。もちろん、がんは個別性の高い病気で「これが正解！」というものは決してありませんが、だからこそ周囲の人間がどうあるべきか？そんな示唆もある、今回の調査を一人でも多くの方に見て頂けたら光栄です。

　アンコンシャスバイアス研究所から、研究所の知見を活かして社会に役立つ調査を行いたいと、最初にご相談頂いたのが2020年10月。アンコンシャスバイアスに関する理解を共有し、調査のテーマ設定から議論を始めて、その半年後ぐらいに「がんと仕事」に関する人々の「意識」について調査を行うことが決まった。

　その後、多くの方々の、さまざまな「思い」が詰まった本調査に、専門家として真摯に、かつ客観的な立場から向き合ってきたつもりだ。力不足の部分も多々あるが、発表という形で、調査結果を社会に還元する責任をひとまず果たせたことに安堵するとともに、この調査に関与する機会を頂けたことに感謝申し上げたい。
　なお、より詳細な集計・分析結果も、今後、本調査のＨＰにて公開させていただく予定である。

　はじめにお伝えしておきたいのは、この調査では、「がんになっても治療しながら働き続けることが、何よりも良いことなのだ」と主張したいわけではありません。がんになって働き続けるかどうか、どのように働くかに正解などあるわけはなく、それぞれの人がそれぞれの状況に応じて納得のいく決断をし、それを実現できることが望ましいと考えています。
　本調査では、「がん」や「がん治療と仕事の両立」にひそむさまざまなアンコンシャスバイアスやその影響が浮き彫りとなりました。「がんになったら、今までどおり働くことはできないだろう」というアンコンシャスバイアスは、「これまでどおり働いた人が6割いた」という本調査結果により、上書きされるといったこともあるかもしれません。
　がん罹患者の3人に1人は、働く世代（15～64歳）といわれています。この調査結果が、「がんと診断をうけた人」と、「その周囲（経営層、管理職、職場メンバー、家族、医療従事者など）の人」のがんに対するアンコンシャスバイアスに気づくきかっけとなり、“がんと共に働く”を応援する社会に一歩でも、二歩でもつながるきっかけとなることを願います。